海外FXコラム 追証なしを実現する海外FXのゼロカットシステムをわかりやすく解説

追証なしを実現する海外FXのゼロカットシステムをわかりやすく解説

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「海外FXでは追証なしの取引ができると聞いたけど本当なの?」
「損失が出ても補填しなくていいの?」

海外FXなら追証なしで取引ができるのは本当です。

国内FXで大きな損失を出せば、追証(追加証拠金)が発生する危険性がありますが、海外FXではそのような心配は必要ありません。

なぜなら海外FX業者には、損失によって口座残高がマイナスになっても、そのマイナス残高を0にリセットするゼロカットシステムを採用しているからです。

国内FXでは損失拡大による追証発生のリスクが常に存在します。

これに対して海外FXでは、ゼロカットシステムが即座にマイナス残高をゼロもどすため、損失の拡大による追証の発生を心配する必要がありません

つまりゼロカットシステムを備えた海外FXなら、実際に「追証なし」の取引を実現できるというわけです。

ただしゼロカットシステムも万能ではないという点には注意する必要があります。

取引のルールを守らなかったり、悪徳業者に騙されたりするとゼロカットが適用されず、追証が発生してしまうというケースもありえます。

そのため、ゼロカットシステムを備えた海外FX業者を利用する際には、業者の選定や取引には万全の注意を払う必要もあります。

そこで今回は、

  • 海外FXのゼロカットシステムが「追証なし」を実現する!
  • なぜ国内FX業者はゼロカットシステムを導入できないのか
  • 海外FX業者が「追証なし」ゼロカットシステムを導入する3つの理由
  • 「追証なし」ゼロカットシステムの2つのリスク
  • 「追証なし」の海外FXを安全に取引するために押さえておくべき3つのポイント

について詳しく解説していきます。

この記事を読めば、あなたも海外FXで「追証なし」の取引を、すぐに実践することができます。

目次

1.海外FXのゼロカットシステムが「追証なし」を実現する!

まずは追証なしを実際に可能にする海外FXのゼロカットシステムについて、以下の3つのポイントから詳しく説明していきましょう。

一つずつ解説していきます。

1-1.「追証(追加証拠金)」の2つの段階

ゼロカットシステムについて詳しく確認する前に、まずはFX取引における追証について確認しましょう。追証はその規模や状況によって以下の2つの段階があります。

FX取引における「追証」の2つの段階
①証拠金維持率を下回ると発生する「追証」
②ロスカット(強制決済)によって発生する「追証」

①証拠金維持率を下回ると発生する「追証」

追証は損失によって口座がマイナスになる前、必要証拠金が不足した段階から発生します。

必要証拠金とは取引の規模に対して最低限必要な証拠金の金額のことで、取引を行う場合は必ず、この必要証拠金以上の証拠金が口座に入金されている必要があります。

一方で証拠金の金額は、未決済のポジションの損失によって常に変動しています。例えば証拠金を口座に10万円入金しても、未決済のポジションに1万円のマイナスがあれば、実質的な証拠金は9万円になるわけです。

追証はこの実質的な証拠金が必要証拠金を下回った時点で発生します。

追証は一度発生すると、損失の出ていたポジションが回復しても消えることはありません。期限までに追証が解消されなければ、以下の2つの方法のいずれかを行う必要があります。

必要証拠金の金額まで証拠金を追加で入金する
・ポジションを決済し損失を確定する

これらを怠った場合には全ての取引が強制決済(ロスカット)されることになります。

もし手元に資金がなく追証を入金できなかったとしても、ポジションの決済を行い、損失を確定することができれば、大きな問題にはなりません。もちろん証拠金が目減りすることは痛手ですが、取り返しのつかない事態に陥る事態は避けることができます。

②ロスカット(強制決済)によって発生する「追証」

追証が深刻な問題となるのは入金した証拠金額を超える損失が発生してしまったケースです。

 FX取引では、損失が必要証拠金学を大きく下回り、さらに一定の水準を超えると強制決済(ロスカット)が自動的に実行されます。

もちろんロスカットは口座がマイナスになる前に実行されますが、相場が大きく動くときには、実際の決済価格が、ロスカット発動の価格よりも大幅に下回る(上回る)ケースがあります。

この場合、損失は想定を超える規模で膨らむため、場合によっては証拠金で損失を補填できず、ロスカット後に口座がマイナスになる状況が発生することになります

この場合、証拠金を追加で入金する以外に追証を解消する方法はありません。マイナス残高がゼロになるまでの金額を即座に入金する必要に迫られることになります。

FX取引では相場が想定を超えて大きく変動し、予想外に損失が拡大するケースが稀に起こります。2015年に発生したスイスフランショックでは、わずか20分の取引時間の間に、スイスフランがユーロに対してなんと30%の下落を記録しました。

運悪くこのような極端な変動に巻き込まれると、状況によっては突然、証拠金の何倍もの追証の入金を請求される状況に陥るケースもありえます。

こうなってしまうと、借金をしてでも追証を用立てなくてはいけません。追証を解消できなければ裁判所経由での財産の差し押さえの執行、さらに最悪の場合には自己破産まで追い込まれることさえあり得ます。

ここまで確認すると、損失の規模をあらかじめ確定することができない追証(追加証拠金)は、FX取引におけるたいへん大きなリスクであることが理解できるはずです。

1-2.マイナス残高を帳消しにするゼロカットシステムとは

そのようなリスクの高い追証に対して海外FX業者が用意するサービスがゼロカットシステムです。
ゼロカットシステムは、ロスカット後に発生したマイナス残高に対して発動し、損失を肩代わりすることで、マイナス残高を即座にゼロにもどします。

このため海外FX取引では取引でどれだけ大きな損失が発生しても絶対に入金した証拠金以上の損失が発生することはありません。

つまりゼロカットシステムは、証拠金以上の損失が発生しないという機能によって、実際に「追証なし」のFX取引を実現しているというわけです。

1-3.「追証なし」ゼロカットシステムの2つのメリット

ゼロカットシステムがロスカット後の追証の発生を防ぐことによるメリットは具体的に2つあります。

海外FXゼロカットシステムの2つのメリット
リスクの限定によって取引に安心感を生む
ハイレバレッジ取引が可能になる

一つずつ解説します。

①リスクの限定によって取引に安心感を生む

ゼロカットシステムのある海外FX業者の取引では、証拠金以上の損失が発生することはありません。これによって生じる最も大きなメリットは、損失が限定できるという事実が取引における大きな安心感です。

このメリットは特に、追証が発生する国内FXと比べるとはっきりとわかります。例えば2015年に起こったスイスフランショックの際には、国内FXでは1229件の追証発生が確認されており、その総額はなんと

34億円に迫る規模であったことがわかっています。

スイスフランの相場変動に係るロスカット等未収金発生状況(速報値)

顧客区分 発生件数(件) 発生金額(百万円)
個人 1,137 1,948
法人 92 1,440
合計 1,229 3,388

参考:ロスカット等未収金発生状況 一般社団法人金融先物取引業協会

国内FXではレバレッジ倍率が25倍に限定されているにもかかわらず、相場が大きく動くときにはこれだけの追証が発生しているのです。

天災や大規模な経済事件など、大きな相場変動は突然やって来るため誰にも予測はできません。そのような状況での取引において、リスクを証拠金の範囲に限定することができるゼロカットの心理的効果は計り知れないものであるということができます。

②ハイレバレッジ取引が可能になる

海外FXでは、国内では考えられないほどのレバレッジ倍率の高さが魅力ですが、このハイレバレッジもゼロカットシステムがあることによって実現できるメリットであると言えます。

海外FXでは最大で1000〜5000倍という国内FXでは考えられないレバレッジ倍率取引を行うことができますが、もし国内FXのように追証が発生する可能性がある場合、そのようなハイレバレッジな取引には大変なリスクが伴います。

つまり海外FXの高いレバレッジ取引は、ゼロカットシステムが前提にあって初めて現実的に導入できるサービスとなるわけです。

この意味で、海外FXの「ハイレバレッジ」「ゼロカットシステム」という二つの特徴は相互に補完することによって成り立っているということができます。

2.なぜ国内FX業者はゼロカットシステムを導入できないのか

ではなぜゼロカットシステムは、海外FX業者だけに導入され、国内FX業者には導入されないのでしょうか。

それはゼロカットシステムが国内法で禁止されているという事実があるからです。金融商品取引法の第三十九条には以下のように記述されています。

第三十九条 金融商品取引業者等は、次に掲げる行為をしてはならない。

二 有価証券売買取引等につき、自己又は第三者が当該有価証券等について生じた顧客の損失の全部若しくは一部を補塡し、又はこれらについて生じた顧客の利益に追加するため当該顧客又は第三者に財産上の利益を提供する旨を、当該顧客又はその指

三 有価証券売買取引等につき、当該有価証券等について生じた顧客の損失の全部若しくは一部を補塡し、又はこれらについて生じた顧客の利益に追加するため、当該顧客又は第三者に対し、財産上の利益を提供し、又は第三者に提供させる行為

引用:e-Gov法令検索 金融商品取引法

特に重要な部分は「顧客の損失の全部若しくは一部を補塡」することは禁止と記されている部分です。

そしてマイナス残高をゼロに戻すゼロカットは、日本の法律では利用者に対する損失の補填に該当します。このため国内に事務所を置き、日本の金融庁の監督下にある国内FX業者は、ゼロカットシステムを絶対に採用することができないわけです。

もちろん海外に事務所を置き、日本の国内法に縛られない海外FX業者はこれを遵守する必要はありません。このためゼロカットは国内法に縛られない海外FX業者だけが提供できるサービスとなっています。

3.海外FX業者が「追証なし」ゼロカットシステムを導入する3つの理由

これまでゼロカットシステムがトレーダーに大きなメリットがあるサービスですが、トレーダーにとっては、業者が取引の損失を補填するサービスに他ならず、業者にとってはデメリットしかないようにも感じられます。

なぜ海外FX業者は、自ら損失を被るのがわかっているにもかかわらず、このゼロカットシステムを採用するのでしょうか。これには3つの理由があります。

では一つずつ解説します。

3-1.新規顧客の獲得につながる

海外FX業者にとってゼロカットシステムの最も大きい効果は新規顧客をより多く獲得できることです。

追証の発生を防ぐゼロカットシステムは、リスクが限定できることから、新規顧客獲得に対するたいへん大きな宣伝効果があります。

新規の口座開設者が増えることによって、結果的にゼロカットシステムによる損失を補填することができるというわけです。

3-2.取引の活発化によって業者の利益が上がる

ゼロカットシステムがトレーダーに安心感を与えることは、取引の促進に大きく影響します。

海外FX業者は国内FX業者より、若干ですが、スプレッド幅が広く設定されているのが一般的で、この差額によって利益をあげる運営形式を取っています。このため取引の件数が増えれば、業者の売上も、それに比例して増加する傾向にあります。

つまりゼロカットによる損失が補えるだけの収入増が見込めることから、業者にとっては相対的にメリットが生まれるというわけです。

3-3.ロスカット(強制決済)によってゼロカット発動の件数を抑えることができる

もうひとつ、海外FXがゼロカットシステムを導入できる理由として、海外FX業者がゼロカットシステム発動の件数を抑えることによって、損失を少なく保っているという状況があります。

1-1.「追証(追加証拠金)」の2つの段階」でも詳しくお伝えした通り、口座にマイナス残高が発生するケースは、ロスカット(強制決済)が適切な価格で執行されずに、大幅に損失が拡大することによって起こります。

つまり反対に言えば、ロスカットが正しく執行されれば、ゼロカットシステムを発動させなければいけないほど損失が拡大する事態に陥ることはありません

そして海外FX業者は、常にロスカットを適切に執行することで、ゼロカットの発動を可能な限り回避し、ゼロカットシステム発動による損失の発生を最小限にとどめています。

通常の取引でゼロカットが発動するケースはほとんどないといってもよく、海外FX業舎は実際にゼロカットシステムをサービスとして提供できるというわけです。

もちろんほとんど発動しないからといって、ゼロカットがトレーダーにメリットがないということは決してありません。いざという時に絶対に「追証」が発生しない安心感は、トレーダーにとっては最大のメリットであるといっていいでしょう。

4.「追証なし」ゼロカットシステムの2つのリスク

これまで見てきた通り、大きなメリットのあるゼロカットシステムですが、実際にゼロカットが適用されなくなるケースもあるため、注意しておく必要があります。

以下の2つのケースではゼロカットが適用されず、追証が発生するリスクもあるため注意が必要です。

では一つずつ確認していきましょう。

4-1.禁止取引を行なった場合は追証が発生する可能性がある

ゼロカットシステムのある海外FXを利用する上で最も注意すべきは禁止取引を行わないことです。

によってゼロカットシステムが

海外FX業者はトレードを行う上で、やってはいけない禁止取引を定めています。この禁止取引を行なったと業者が判断した場合、そのトレーダーはゼロカットの適用が除外されてしまうことになります。

禁止取引の種類は利用する業者によって異なるため注意が必要ですが、特に以下のような取引は多くの業者が禁止しています。

禁止取引の種類 禁止取引の手法
裁定取引 価格差を利用して売りと買いを同時に行うことで利ざやを稼ぐ取引手法。業者間の価格差が生じた際に、高い方を売り、安い方を買えば、それだけで
(アービトラージ) その価格差分の利ざやを確保できる。リスクゼロで利益を上げることができるため禁止取引とされることが多い
複数の業者の口座を利用した両建て 別の業者の口座を利用して売りのポジションと買いのポジションを同時に持つ行為(同一口座での両建ては禁止とされないケースが多い)。 ゼロカットがある海外FX業者で業者をまたいで両建てを行なうと、ゼロカットが発動した際に、一方の口座で大きな利益を上げ、他方の口座ではゼロカットによって損失が相殺される。このケースもトレーダーはリスクゼロで儲けを確保できるため、多くの海外FX業者が禁取引としている。
窓空け・指標発表時の価格変動を狙ったハイレバレッジトレード 経済指標が発表されるタイミングや、週明けに為替に関わるニュースがあることを狙って、ハイレバレッジトレードを行う行為。ゼロカットの悪用と見なされ禁止取引とされるケースが多い。
スキャルピング 数秒から数分という短い時間に連続してなんども売買を行い、薄利の利益を積み重ねて収益を上げる取引手法 スキャルピング自体は禁止取引として定められていない業者も多く、FX取引の手法としてもよく知られているが、業者によっては禁止されている。

4-2.ゼロカットを執行しなかった業者もある

過去にはゼロカットを謳って利用者を集めながら、ゼロカットの執行を適切に行わずトレーダーに追証の支払いを要求した業者も存在します。

老舗のFX業者FXDDは、2015年に起こったスイスフランショックの際にゼロカットの適用を突然停止し大きな批判を浴びました。この業者は、ゼロカットを停止した際、以下のようなコメントを発表しました。

「今回はサービスの範囲を超えておりますため、顧客同意書上、弊社サービスのご利用にはマイナス額をご入金いただく必要がございます」

業者の言い分としては、ゼロカットの執行は同意書に記載されているわけではなく自発的に行なっているサービスであり、適用の可否は自社で自由に決めることができる、というものでした。

ゼロカットの執行について同意書に記載されていないことは事実でしたが、それまでのホームページにはゼロカットシステムが採用されていることがしっかりと明記されており、この突然の発表は多くのトレーダーの反感を買うことになりました。
しかし結局ゼロカットは最後まで発動することはなく、FXDDを利用している多くのトレーダーが追証を抱える事態となりました。

5.「追証なし」の海外FXで安全な取引を実現するために押さえておくべき3つのポイント

前章ではゼロカットシステムにあるリスクを確認しましたが、これらのリスクを回避するために、以下の3つのポイントを押さえておくべきでしょう。

これらをしっかりと抑えておけば、海外FX取引での追証発生を限りなくゼロに近づけることも可能です。一つずつ確認していきましょう。

5-1.業者の持つ金融ライセンスを確認する

ゼロカットシステムを備えた海外FX業者を利用する上で最も重要なポイントは、信頼できる業者を利用することです。そして海外FX業者の信頼性を測る上で大切なのは、海外FX業者が保有している金融ライセンスの種類です。

金融ライセンスとは政府が金融業者に対して営業許可を出す際に発行するライセンスのことを言います。

海外FX業者は必ず世界の何処かの国に本拠地を構えており、多くの場合、その国の発行する金融ライセンスを所持しています。

海外FX業者はライセンスを発行した国のルールを尊守する義務があり、違反があればその国の政府から罰則も受けます。この意味で金融ライセンスを保持していることは、それぞれの国の審査をパスし、政府からの認可を得ている業者の証明であると言えます。

このため、金融ライセンスの保持、また、どのような金融ライセンスを持っているかを確認することは海外FX業者の信用度を測る上でも大切になるというわけです。

特に有名な金融ライセンスとしては以下のものが挙げられます。

金融ライセンス名 取得難易度 特徴
FCA(イギリス金融行為規制機構ライセンス) イギリス 最高 ・世界で一番取得が難しいとされる金融ライセンス
・FX業者が破綻した際も約1000万円までの証拠金の補償が義務付けられている
・ライセンスは毎年更新する必要があり、その都度経営状況や顧客審査の管理状況を詳しく報告しなくてはいけない
CySEC(キプロス証券取引委員会) キプロス 最高 イギリスFCAと同様の取得難易度とされる信頼度の高い金融ライセンス
・ゼロカットシステムの整備、原則翌日までの出金処理などが義務付けられている
・ICF(投資家補償基金)への加入が義務付けられており2万ユーロ(約240万円)までの証拠金が保証される
CIMA ケイマン諸島 高い ・ケイマン諸島はタックスヘイブン(租税回避地)のため多くの金融機関が集まる
・イギリスの国外領地のため、金融規制もイギリスの蜂起に従って厳密に行われる
VFSC バヌアツ共和国 高い ・2019年に取得要件が厳格化され、ライセンスの信頼性が向上した
・信頼性の高い業者のみが選別され、ライセンスを取得することができる
FMA ニュージーランド 中程度 ・金融ライセンスとしては一般的な信頼性
・「FSPR」というニュージーランドライセンスがあるが、こちらは政府が発行するライセンスではないため注意が必要
IFSC ベリーズ諸島 中程度 ・金融ライセンスとしての信頼性は中程度
・本社をベリーズ国内に置く必要がないため、ライセンス取得業者にはペーパーカンパニーも多い

業者が保持する金融ライセンスは、必ずホームページなどに掲載されています。もし記載がなければ、その業者は金融ライセンスを保持していないと考えていいでしょう。

業者を決定する前に、必ず金融ライセンスの有無を確認するようにしましょう。もちろん金融ライセンスを持たない業者の利用はお勧めできません。

5-2.口コミサイトやSNSで業者の評判をチェックする

利用する海外FX業者を決定する前に、海外FXの口コミサイトやSNSなどでその業者の評判を確認するのもお勧めの方法です。

例えばブラウザで「業者名+ゼロカット」や「業者名+追証」などと検索すると、キーワードに関連する過去のトラブルをすぐに確認することができます。

もちろん利用者のコメントは主観に伴うものも多いため、情報の真偽については考慮する必要がありますが、一つの指標となることは確かです。

海外FX業者のレビューサイトを利用するのもオススメの方法です。特に有名な海外FX業者の口コミサイトはFPA(Forex Peace Army)というサイトです。

参照:FPA(Forex Peace Army)公式ページ

海外のサイトですが、翻訳機能もあるため、日本語を選択すれば全ての口コミを日本語で読むことができます。

特にFPA(Forex Peace Army)には過去に起こったトラブルの事例・要注意業者が、利用者の口コミとは別に客観的にまとめられているため、業者の信頼性を確認する上でたいへん参考になります。

5-3.利用する業者の禁止取引をチェックする

信頼できる業者が見つかり、利用する海外FX業社を決めたら、次に確認すべきは、その業者が定める禁止取引です。

もちろん禁止取引を行えばゼロカットは適用されないため追証を抱えるリスクが発生することになります。

禁止取引は業者によって細かく規定されているため、各業者の定める禁止取引の内容を確認する必要がありますが、特に以下の3つのポイントについては多くの業者が禁止取引を定めており、業者間の禁止内容に違いが出る部分でもあるため、必ずチェックすることをお勧めします。

一つずつ確認しましょう

①両建ての禁止

海外FX業者では両建て取引が禁止されるケースが多くありますが、両建てを禁止取引に含む業者でも、全ての両建てが禁止されているというケースはあまりありません。

両建てには大きく分けて3つの種類があります。

両建ての種類 禁止取引の状況
単一口座での両建て取引 ほとんどの業者が禁止取引に含まない
単一業者の複数口座口座を利用した両建て取引 禁止取引となるかは業者によってまちまち
単一業者の複数口座口座を利用した両建て取引 ほとんどの業者が禁止取引として定めている

基本的には表紙に示した通り、「単一口座での両建て取引」は禁止取引となるケースはほとんどなく、反対に「単一業者の複数口座口座を利用した両建て取引」が禁止取引に含まれないケースはほとんどありません。

ただしもちろん例外も存在し、この3種類の取引の全てを禁止取引とする業者もあれば、反対にすべてを認める業者もあります。

このため、利用する業者の両建てに対する禁止取引の取り決めについては必ず確認することをお勧めします。

②取引禁止のタイミング

海外FX業者の多くは、ゼロカットシステムの悪用などを防ぐ目的から、取引を行ってはいけないタイミングを定めているケースがあります。

取引タイミングによって禁止とされることが多いトレードは以下の通りです

両建ての種類 禁止取引の状況
窓空けを狙ったトレード 週明けの価格差(窓空け)の発生を狙って週末にポジションを持つ取引手法
経済指標の発表を狙ったトレード 大きな経済ニュースが発表されるタイミングにはいレバレッジの取引を行う
接続遅延のタイミングを狙ったトレード 重大なニュース発表などでサーバーが遅延を起こした際に取引を行う
レート表示の遅れなどを利用して利益を上げる手法

これらの取引は禁止されているケースが多くありますが、どのタイミングでの取引が禁止となるかどうかは業者によってまちまちです。

自分の利用する業者で、どのようなタイミングでの取引が禁止取引に当たるかについては、あらかじめ確認しておきましょう。

③スキャルピング

スキャルピングは短時間のうちに、多くの取引を繰り返し行う取引手法です。この取引手法はFXの取引としては一般的な手法なのですが、業者によっては禁止取引に含まれるケースもあります

スキャルピングの難しい点は、その定義自体が曖昧であるという点です。どのくらい短時間で、どの程度繰り返し取引をすればスキャルピングに当たるのかという判断は業者の判断に委ねられています。

このためスキャルピング禁止と表明していながら「自動売買による超高速のトレードでなければ問題ない」という業者もあれば、「5分以内に往復合計10ロット以上の取引を禁止」など、具体的な数字をだしてスキャルピングを禁止している業者もあります。

このため、業者を選ぶ際は、スキャルピングが禁止取引とされているかどうか、また禁止取引の場合はどのように禁止されているかなどについて、あらかじめ確認しておくことをお勧めします。

信頼性の高い海外FX業者を選ぼう!

海外FX業者を選ぶ際には、特に安全性を優先し、信頼できる海外FX業者を選ぶ必要があります。 以下のページには、安全な海外FX業者を選ぶためのさらに詳しい情報を解説しています。是非参考にしてください。

「海外FXでトラブルを回避!優良業者を見極める3つのポイントを解説」
「安全性が高い海外FX業者ランキング!信頼度が低い要注意業者も紹介」

まとめ

今回は海外FXでなら「追証なし」の取引ができることについて、詳しく解説しました。

国内FXで証拠金を超える損失を出せば、追証(追加証拠金)が発生し、即座に証拠金の入金を迫られますが、海外FXではそのような心配は必要ありません。

なぜなら海外FX業者には、損失によって口座残高がマイナスになっても、そのマイナス残高を0にリセットするゼロカットシステムを採用しているからです。

海外FXでは、取引で損失を出して残高がマイナスになっても、ゼロカットシステムが即座にマイナス残高をゼロもどすため追証が発生することを心配する必要がありません。つまり証拠金を超える損失が発生することがなく、事実上「追証なし」の取引が実現することになるわけです。

海外FXのゼロカットは、トレーダーが取引の不安を解消し、安全にトレードを行う上でたいへん有意義なサービスですが、万能ではありません。いくつかの点で注意も必要です。

ページの後半では「追証なし」を実現するゼロカットシステムにある2つのリスクについても詳しく解説しました。

またこのリスクを踏まえた上で、「追証なし」を実現する海外FXで安全な取引を実現するために押さえておくべきポイントとして、以下の3つを詳しく解説しました。

この記事が、あなたが「追証なし」を実現する海外FXで有意義なトレードを行う上での一助となることを願っています。

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